令和3年度調査研究

透析法を用いた食品中の保存料及び甘味料の分析法の検討

  本県の食品添加物検査は、県が策定する「食品衛生監視指導計画」に基づき実施しており、年間を通して、保存料や甘味料等の検査を行っている。これまで個々に分析していた保存料及び甘味料を同時に抽出・精製し、一斉に分析する方法を検討し、検査の簡便化、効率化を図る。

（健康・食品安全科学部）

食品による健康危害事例に対応した検査法の検討
-理化学検査について-

    自然毒や農薬が原因と思われる食中毒発生時に、速やかに有毒成分等を特定することは原因究明及び患者の治療に役立つと考えられる。このため、植物性自然毒及び食品中に混入した農薬を原因とした健康危害発生時に、迅速に原因成分を検査できる体制の整備を図ることを目的とする。

（健康・食品安全科学部）

石川県における薬剤耐性菌の保有状況の把握

    近年、薬剤耐性菌の拡散は国際的に大きな問題となっており、我が国においても「薬剤耐性対策アクションプラン」が策定され、動向調査・監視及び感染予防・管理を担うべき機関として地方衛生研究所が挙げられている。
   薬剤耐性菌の分離状況は、地域や施設間で異なることが知られており、地域におけるサーベイランスが重要である。本研究は県内の医療機関、市中、並びに県内に流通する食品を対象に薬剤耐性菌の保有状況を把握し、耐性菌の拡大抑制に資する情報を広く提供するものである。

（健康・食品安全科学部）

石川県における蚊媒介感染症対策に関する基礎的研究
- 感染症媒介蚊及びアルボウイルスのモニタリング調査  -

    デング熱の国内感染事例等を受け、国は「蚊媒介感染症に関する特定感染症予防指針」を策定し、各地域の実情に応じた対策を行うよう提示している。本県では北陸新幹線の開通もあり、県内への旅行者、中でも東南アジア等の外国人の増加が顕著であり、蚊媒介感染症の県内侵入の危険性が高まっている。本研究は媒介蚊やアルボウイルスのモニタリング調査を通じて県内のデング熱等の蚊媒介感染症対策の基礎資料とするとともに、今後、県が感染症対策として行う的確な媒介蚊等のサーベイランス体制整備の一助とする。

（健康・食品安全科学部）

微小粒子状物質（PM2.5）の成分組成による発生源解析

    平成27～29年度に実施した調査研究では、化石燃料等の燃焼の副生成物であり、発がん性等がある多環芳香族炭化水素類（PAHs）に着目して調査を行い、PM2.5中のPAHs濃度の季節変動等を明らかにした。
  本調査研究では、PAHsに加えて、無機元素、イオン成分、炭素成分について分析を実施し、更に詳細な成分組成を明らかにするとともに、それらのデータから詳細な発生源解析を実施する。

（環境科学部）

河北潟の沿岸透明度向上技術の検討 

  河北潟では、これまでに水質浄化のため様々な取り組みが行われてきたことにより改善は見られるものの、依然として水質環境基準は未達成である。国では新たに用いる指標とした沿岸透明度についてガイドラインを示したが、河北潟では透明度は低く、その改善対策が必要である。
  本調査研究では、河北潟で透明度を低下させる湖水中懸濁物質の実態を調べるとともに、懸濁物質の沈降を促進する、あるいは何らかの形で除去する方法について検討する。

（環境科学部）

石川県における地下水ひ素汚染の機構解明

  ひ素は有害性が高く、地下水の水質汚濁に係る環境基準が定められているが、県内の地下水で環境基準を超過する事例が見られる。汚染原因は自然由来と推定されているが、その詳細については不明であり、その汚染機構を解明するとともに地域の地質との関連性について解析する。

（環境科学部） 

石川県内における生活関連化学物質の実態調査

  医薬品や、シャンプー、石けん、化粧品などの身体の手入れに用いる日用品を総称して生活関連化学物質（PPCPs）と呼ぶ。近年、これらの成分が低濃度ながら表流水中から検出されており、内分泌攪乱物質（いわゆる環境ホルモン）として作用するものも多く、水生生物への影響が懸念されている。しかしながら本県での検出実態が不明であることから、県内主要河川において実態調査を行う。

（環境科学部）