令和元年度調査研究

石川県における薬剤耐性菌の保有状況の把握

    近年、薬剤耐性菌の拡散は国際的に大きな問題となっており、我が国においても「薬剤耐性対策アクションプラン」が策定され、動向調査・監視及び感染予防・管理を担うべき機関として地方衛生研究所が挙げられている。
　 薬剤耐性菌の分離状況は、地域や施設間で異なることが知られており、地域におけるサーベイランスが重要である。本研究は県内の医療機関、市中、並びに県内に流通する食品を対象に薬剤耐性菌の保有状況を把握し、耐性菌の拡大抑制に資する情報を広く提供するものである。

（健康・食品安全科学部）

石川県における蚊媒介感染症対策に関する基礎的研究- 感染症媒介蚊及びアルボウイルスのモニタリング調査  -

    デング熱の国内感染事例等を受け、国は「蚊媒介感染症に関する特定感染症予防指針」を策定し、各地域の実情に応じた対策を行うよう提示している。当県では北陸新幹線の開通もあり、県内への旅行者、中でも東南アジア等の外国人の増加が顕著であり、蚊媒介感染症の県内侵入の危険性が高まっている。本研究は媒介蚊やアルボウイルスのモニタリング調査を通じて県内のデング熱等の蚊媒介感染症対策の基礎資料とするとともに、今後、県が感染症対策として行う的確な媒介蚊等のサーベイランス体制整備の一助とする。

（健康・食品安全科学部）

 ガスクロマトグラフ・タンデム質量分析計(GC-MS/MS）等を活用した食品残留物質一斉分析法の確立に関する研究

  農薬等の残留基準は、現在までに約860種類に定められている。
  平成25年の液体クロマトグラフ・タンデム質量分析計（LC-MS/MS）の導入により、大幅な感度上昇や選択性の向上が図られ、前調査研究により迅速に検査できる体制を確立した。今般、LC-MS/MSと同様に感度選択性の向上が期待されるガスクロマトグラフ・タンデム質量分析計（GC-MS/MS）が導入されたことから、両機器を統合的に運用し、検査対象農薬等の拡大に努め、また、今後予想される検査対象農産物数の増加にも対応するため、簡易迅速分析法を同時に確立し、県民の食の安全・安心に関する検査体制を強化していく。

（健康・食品安全科学部）

微小粒子状物質（PM2.5）の成分組成による発生源解析

    平成27～29年度に実施した調査研究では、化石燃料等の燃焼の副生成物であり、発がん性等がある多環芳香族炭化水素類（PAHs）に着目して調査を行い、PM2.5中のPAHs濃度の季節変動等を明らかにした。
  本調査研究では、PAHsに加えて、無機元素、イオン成分、炭素成分について分析を実施し、更に詳細な成分組成を明らかにするとともに、それらのデータから詳細な発生源解析を実施する。

（環境科学部）

河北潟の沿岸透明度向上技術の検討 

  河北潟では、これまでに水質浄化のため様々な取り組みが行われてきたが改善は見られず、依然として水質環境基準は未達成である。国では新たに用いる指標とした沿岸透明度についてガイドラインを示したが、河北潟では透明度は低く、その改善対策が必要である。
  本調査研究では、河北潟で透明度を低下させる湖水中懸濁物質の実態を調べるとともに、懸濁物質の沈降を促進する、あるいは何らかの形で除去する方法について検討する。

（環境科学部）