平成28年度調査研究

石川県で分離された結核菌の分子疫学解析

  感染症の中で、結核は依然として国内最大級の感染症であり、蔓延防止のためには患者の行動調査等の情報収集を主とした疫学的調査に加え、患者から分離された結核菌の遺伝子型を特定する分子疫学解析手法の導入が感染源・感染経路を明らかにする重要な要素となる。本研究では、VNTR法による結核菌の分子疫学解析を行い、石川県で分離された結核菌について遺伝子型の動向を把握し、今後の結核感染症の拡大防止に寄与する。

（健康・食品安全科学部）

石川県における呼吸器感染症起因ウイルス流行状況の把握

   インフルエンザウイルス以外の呼吸器感染症起因ウイルスの中には、RSウイルス、ヒトメタニューモウイルス、パラインフルエンザウイルスなど、乳幼児に対して臨床的に重要なウイルスが含まれる。これらのウイルスによる感染症は、感染症発生動向調査事業の病原体サーベイランスの対象疾病ではないことから、県内での流行状況は不明である。本研究にて、呼吸器感染症起因ウイルスの検索を行い、その流行状況を把握するとともにウイルスの特性を解明することにより、小児における呼吸器感染症に関する診断及び治療並びに感染症対策の一助となる情報の提供を行うことが可能となる。

（健康・食品安全科学部）

LC-MS/MSを活用した食品残留物質分析法の確立に関する研究

  新たに導入された高速液体クロマトグラフ・タンデム質量分析計（LC-MS/MS）を活用し、従来対応が困難であった農薬等を含めた高感度一斉分析法の検討を行い、より多くの農薬を迅速に検査できる体制を確立する。  また、平成25年12月までに妥当性が確認できなかった試験法及び農薬等についても、本装置の活用や追加精製などの改良を加え、分析法を確立し県民の食の安全・安心の確保に関する検査体制を強化する。  

（健康・食品安全科学部）

微小粒子状物質（PM2.5）中の多環芳香族炭化水素類の実態把握と発生源の推定

  PM2.5による大気汚染については、県民はもとより全国的にも関心が高まっている。県民はPM2.5に対し、リアルタイムの状況（濃度）、日常生活での必要な対応、健康への影響、原因（越境汚染等）等、安全・安心に関わる様々な情報を求めており、PM2.5に関する行政の対応についても期待が高い。本研究ではPM2.5に含まれる多環芳香族炭化水素類の実態を詳細に把握し、これらの結果を基に、越境汚染の影響を解析する。

（環境科学部）

植物プランクトンを活用した水質浄化技術の検討 

  石川県内の代表的な3湖沼では、これまでに水質浄化のため種々の取り組みがなされてきたが、改善は見られず、依然として水質環境基準（COD75%値による評価）は未達成である。過去の調査では春から夏にかけての内部生産によりCOD値が高くなることがわかっている。
  本研究は、河北潟流入水について、在来する植物プランクトンを用いて浄化するための手法を開発し、春から夏にかけての水質汚濁ピークを低減することにより、環境基準の達成に寄与することを目的とする。

（環境科学部）

埋立処分場における1,4-ジオキサンの挙動調査と効率的な除去方法に関する検討

    1,4-ジオキサンは平成25年から、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」の監視対象物質に追加された新たな物質であり、水道法及び水質汚濁防止法にもとづく基準が定められている。その物性（親水性・難分解性）から排出源の対策が重要であり、環境への排出源の一つである廃棄物埋立処分場からの排出実態を調査し、その効率的な除去方法を検討することにより、廃棄物埋立処分場設置事業者に適切な指導・助言を行うことが可能となる。

（環境科学部）

臭素系難燃剤ポリブロモジフェニルエーテル類の県内環境中分布調査 

  臭素系難燃剤の一つである「ポリブロモジフェニルエーテル類」は、POPS条約対象物質であり、プラスチック製品や繊維等の難燃剤として使用されていた残留性有機汚染物質である。その内10臭素化物がPRTR対象物質として県内での使用が確認されているが、その県内の環境中濃度分布は明らかとなっていない。これらは環境基準が定められていないが、環境残留性、生物蓄積性が懸念されている化学物質であることから、県内濃度分布を把握することは重要であり、本研究では県内全域での環境実態を把握することを目的とする。

（環境科学部）